クリスタルピーリング
2001年に導入された。 食生活等の理由により、不足しがちな栄養成分の補給を目的とした食品。 特定の栄養素を厚生労働省の設定した基準を含んでいれば、食品衛生法に基づき、表示が許可される（規格基準型）。前述の特定保健用食品とは異なり、厚生労働大臣の認可は必要なく、製造業者が自主的に設けるものである。ただし、その際に「この食品の摂取によって、特定の疾病や症状が改善するものではない」という旨の注意書きや目安となる摂取量の記載、その他バランスの良い食事の啓発などの表記が義務付けられている。主に健康食品に用いられるが、一部調味料やお菓子（一例として、明治製菓のハイレモン、ヨーグレット）などにも表記されることがある。
違法な販売、健康被害や詐欺が大きな社会問題になっている。
販路としては、ドラッグストアやスーパーマーケット・百貨店を中心とした一般店舗で販売されるほか、訪問販売、通信販売、連鎖販売取引などの商材に使われることもある。販売時に、ガンなどの病気に効くなどといった薬事法に抵触するバイブル商法が使われることもある。このような根拠のない誇大表示（広告、宣伝）は薬事法、健康増進法、景品表示法、JAS法等に違反する。このような販売方法によって購入した人が健康食品のみ偏食したり、医師の治療をやめたりして健康被害を起こすことがある。中には提唱しているような健康効果について何の根拠も無い製品もあり、効果を得られずに終わってしまう事もある。
また、21世紀に入ってからは、インターネットを通して中国で製造された中国・日本の薬事法において食品への使用が認められていない向精神薬・医薬品（日本において未認可の物も含む）の成分が含まれるダイエット食品を購入し食べたりした人が腹痛・下痢・死亡するなどの健康被害を起こす事件もおきている。食品衛生法などに違反するものも存在する。
「有名人がテレビで言ったから」と報道内容及び宣伝内容をそのまま鵜呑みにしてしまう例も多い。テレビ番組で「健康によい」と取り上げられたとたんに需要が増加し、コンビニエンスストアやスーパーマーケットの棚から商品がなくなる、というのは近年でもよく見られる現象である。自己で判断できない場合、専門家に助言を求めることも重要となる。
健康食品被害にあわないよう、厚生労働省、国立健康・栄養研究所、食品安全委員会、各自治体は注意を喚起している。
2002年2月、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について」[28]では、2001年に健康食品に関して適切な情報が提供できるアドバイザリースタッフの確保の必要性が提言されたことを受けて、アドバイザリースタッフの定義や養成方法が示された。同2002年12月には、独立行政法人の国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者（NR）の認定制度ができた。
2004年、
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によって行われた検討会では、個々の状況に応じた食品の選択が食育の観点からも重要であり、管理栄養士、薬剤師などの正しい情報を提供できるアドバイザリースタッフによる役割が重要であるとされる[5]。
2005年、健康食品に係る制度に関する質疑応答[19]では、アドバイザリースタッフとして、栄養情報担当者や食品保健指導士、サプリメントアドバイザーが挙げられた。
国家資格には、こうした健康食品のみを専門に司る資格は存在していない。
公的資格としては独立行政法人の国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者(NR)があり、健康食品に関する適切な情報が提供できる者に与えられる。
民間資格としては、サプリメント指導士やサプリメントアドバイザー、サプリメント管理士、フードコーディネーターなどがある。前者を取得するために必要な資格には、理容師、美容師なども含まれる。所定の講習会に参加し、そこが学習した内容についての試験に合格すれば取得できる。 より専門的な資格としては健康食品管理士認定協会が認定する健康食品管理士があり、これは受験資格が厳しく設定されている。
アメリカでは、アメリカ食品医薬品局(FDA)が一括で、薬品、食品、ダイエタリー・サプリメントという3区分で管理している。 アメリカでは、1952年にハーブ類を含む生薬はそのほとんどが医薬品から外され7品目のみ残っていた[23]。後に、サプリメントとして販売されることになる。
1984年、食生活指針が策定された後、健康への
FX 取引
が高まっていた。10月にケロッグがアメリカ国立癌研究所 (NCI) に認定を受け自社製品に食物繊維の多い食品はある種のがんを予防すると表示した[29]。その後、他のメーカーもこれに追従し、このような表示が氾濫していった[29]。結果として、食物繊維を多く含むシリアル食品を食べる家庭を200万世帯増やした[29]。また連邦取引委員会 (FTC)は、食生活の改善が難しいと考えられた教育レベルが低い喫煙習慣のある女性に、こうしたシリアル食品の利用を増加させたと報告した[30]。
NCIによって2000万ドルの予算でがんを
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するために、フィトケミカルを特定して加工食品に加える目的で、デザイナーフーズ計画(designer foods project)が開始された[31]。 デザイナーフーズ計画では、がんに有効性のあると考えられる野菜類が40種類ほど公開された。その後、デザイナーフーズ計画はなくなった[32]。
1990年、栄養表示教育法(NLEA:Nutrition Labeling and Education Act)が策定され、食品やサプリメントと病気予防の関連について申請し、科学的根拠があると認可されたものに関しては、申請者でない場合も効能を表示できるようになった。
健康の自由運動(en:Health freedom movement)が活発になっていき、人々はサプリメントの使用の自由や効能に関する情報の自由な入手を訴えるようになった。効能表示は医薬品とみなされるよう規制され、また効能表示のためには医薬品を承認するレベルの認可が必要であれば、健康に対する自由が制限される。
1994年、栄養補助食品健康教育法（ディーシェイ、DSHEA:Dietary Supplement Health and Education Act）が制定されサプリメントの販売が管理されている。何らかの根拠があれば効能表示が可能となった。
詳細はサプリメントを参照
1997年、FDA近代化法(FDAMA:Food and Drug Administration Modernization Act)が制定され、国家の研究機関か全米科学アカデミーの文献を根拠に申請し、病気のリスクが低減できることを表示できるようになった。
1999年7月、FDAMAによって、51%以上の全粒穀物を含む製品にがんや心臓病のリスクを減らす可能性があると表示できるようになった[33]。
1999年10月、FDAMAによって、6.25グラム以上の大豆たんぱく質を含む製品に、1日25グラム以上の大豆タンパク質を摂取すれば心臓疾患のリスクが減らせると表示できるようになった。
1999年、条件付き効能表示(QHC:Qualified Health Claims)、弱い科学的根拠がある場合にも但し書きした上で表示をしもていいこととなった。ピアソン対シャラーラの裁判によって、表示の禁止は言論の自由に違反すると判決が出たことによる。